マイホームは賃貸と違って家賃がかからない一方で、長年住み続けるほどさまざまなトラブルや苦労が発生したときに住宅リフォームが必要となってきます。
ちょっとした簡単なリフォームでも回数を重ねることでリフォームの価格が高額になってしまうこともあり、家計に取って大きな負担となることから悩みの種のひとつでもあります。
ここでは、そんなマイホームのリフォーム費用についてご紹介したいと思います。
質問:リフォームが必要になるのはどんなとき?
マイホームのリフォームには、主に以下のようなものが挙げられます。
■リフォームを行う目的
- 経年劣化による、外壁の修繕や補強
- 自然損耗や通常損耗による、台所・風呂・壁紙などの修繕や補強
- 子供の独立や二世帯住宅など、家族の増減による間取りの変更
- 高齢者との同居による、ユニバーサルデザインの採用
このように、マイホームの場合は長く住み続けるほど、さまざまな理由から定期的にリフォームする必要が出てきます。
いつかやってくるリフォームのために、毎月の旦那の給料日に口座からコツコツ貯金をしているという人も多いのではないでしょうか。
リフォーム費用をローンで借りるという選択も
できるだけ長く住み続け、その時々の状況に応じた住まいにするためには、リフォームはいずれ必要になります。
また、マンションでは建て替えができないため、内装をリフォームして楽しみたいという人も多いでしょう。
マンションリフォームするにあたってもまとまった現金が必要になります。特に大がかりなリフォームになると、業者に支払う頭金や手付金だけでも数十万円〜数百万円単位の現金が必要になることもあり、貯金だけではどうしてもまかなえない場合も出てくるでしょう。
そのような時にヤミ金で借りたり友人・親友に借りることを思いつく方もいらっしゃいますが、どの方法を選んでも高いリスクがあります。
もし、貯金や手持ち金などの自己資金のみでリフォーム代を支払えない場合には、金融会社からローンで借りるという選択肢を検討してみましょう。
リフォーム費用に使うことができるローンには、主に以下のようなものがあります。
住宅ローン
実は住宅ローンは、住宅購入だけでなく、リフォームのための費用を融資してくれる制度があります。
リフォーム向けローン
金融会社の中には、住宅ローンとは別にリフォーム専用のローンを設定している企業もあります。
リフォーム専用ローンは、住宅ローンと比較すると融資限度額が少なめに設定されていることが多く、約500~1000万円程度の規模が一般的です。
住宅ローンでは最大で35年借り入れ可能ですが、リフォームローンの場合最長でも15年程度です。
ただし、住宅ローンの場合では、ローンの申込時に対象の不動産に関する資料を準備しないといけませんが、リフォームローンの場合は担保なしでも審査が通り、融資実行される商品が多いです。
このように住宅ローンとリフォームローンを比べてみると申し込みから契約までを簡略化することができます。
リフォーム向けローンがある金融会社
住宅リフォームローンを提供している金融会社には、以下のようなところがあります。
住信SBIネット銀行
住信SBIネット銀行
https://contents.netbk.co.jp/pc/campaign/lp_mloan_reform.html
ネット専業銀行である住信SBIネット銀行では「Mr.リフォームローン」と呼ばれる商品を提供しています。
このサービスを利用すると最大で1000万円までの融資を受けることが可能です。利子は年2.475%〜4.475%に設定されています。
ネット専業銀行のメリットを活かし、実店舗やメンテナンスコストをかけず低金利で融資してくれるので、返済の負担が少なくて済むという特徴があります。
イオン銀行
イオン銀行
https://www.aeonbank.co.jp/loan/reform_loan/
イオン銀行は実店舗を持つ銀行ですが、申し込み時にWEBでのメールフォームのような手続きと郵送だけで手続きを行うことができ、来店する必要が無いのが魅力です。
融資額は最大で500万円までとややボリュームが小さいものの、固定金利2.65%で借りることができるため、将来金利が上昇局面になってもリスクを背負う必要がなく安心です。
また、リフォーム時に太陽光発電の取り付けを検討している場合には、「ソーラーローン」と呼ばれる別商品を利用することもできます。
大手カードローン会社
こちらはリフォーム専用の融資ではありませんが、少額だけ足りないときや、急に追加費用が必要になった時などは、カードローンを利用することでスピーディーに現金を用意することができます。
住宅向けの保険会社
最後に、リフォーム向けローンではありませんが、住宅向け保険会社ではリフォームの検査と保証が一緒になった商品が販売されています。
あらかじめこのような保険に入っておけば、リフォームが必要になった時には保険金で費用をまかなう事ができるようになり安心です。
この記事のまとめ
ここまでご紹介したように、リフォーム費用は必ず自己資金で用意しなければいけないというわけではなく、必要に応じてリフォーム向けローンが利用できるということが分かったと思います。
給料の支払日に貯金するだけでなく、必要な金額によってはローン利用も組み入れてみましょう。またローン利用時には、ローンで借りた金額だけでなく手数料や法定金利などを確認することも大事です。
さまざまな金融会社のサービスを調べたり話を聞き、皆さんにとって最も良いものを賢く選んでくださいね。