建玉上限は信用取引で使われる言葉であり、2つの意味がある

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建玉上限はFXの取引、先物取引、そして株式の信用取引などで使われる言葉です。建玉は契約は済んでいるものの未決済のままの株のことを指しており、信用取引を利用する場合には必ずチェックしておかないといけません。空売りを行ってまだ決済されていないものは売り建玉であり、一般的には売り残と呼ばれることが多めです。同様に空買いを行ったのにまだ決済されていないものは買い建玉であり、一般的には買い残と呼ばれています。建玉上限には2種類の意味があり、1つ目は投資家が用意した担保でどれくらいの信用取引を行えるかといった意味合いです。

委託証拠金率は多くの証券会社で30%に設定されているので、仮に300万円の現金を担保として用意した場合、1000万円までの取引を行えます。用意した300万円に対する上限は1000万円であり、空売りや空買いといった手法を使うならば必ずチェックしなければならないポイントです。それとは別に、証券会社が設定している金額を指す場合もあり、これが2つ目の意味となっています。証券会社では限界が定められているので、仮にどれだけ多くのお金を準備したとしても、無制限に空売りや空買いといった手法を使えるわけではありません。この限界がどのくらいかは会社、銘柄によって異なる可能性があるので、大金を投じる場合には事前に知っておく必要があります。

仮にとある銘柄の上限が5000万円に設定されているならば、用意する金額によっては不都合が生じる可能性もあるので、注意が必要です。委託証拠金率が30%とするならば、担保のおよそ3.3倍までの取引を行えるので、2000万円を用意した場合には6600万円程度までは空買いや空売りを行える計算となります。それをしかし、その銘柄の建玉上限が5000万円であるならば、5000万円以上の空売りや空買いは出来ませんので、2000万円を用意しても意味はありません。

このようなケースの場合は1600万円から1700万円程度を準備すれば建玉上限である5000万円に十分に届きます。勿論、無駄な現金を用意した場合にそれが取られるわけではありませんが、わざわざ多くの現金を揃える必要はありません。空売りや空買いの為に用意出来る資金が1000万円以内ならば基本的には関係ないものの、より多くのお金で信用取引を行おうと考えているならば事前に限界を調べておかないといけません。この限界に当たる数字は基本的には変わらないので、調べておけば無駄に現金や有価証券を用意してしまうといった事態を避けることが出来ます。

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