どの株式を売買するかの判断は投資家に委ねられている、これは大原則です。それで損を記録してしまっても自己責任で片付けられるケースが多いものの、場合によっては証券会社が介入することもあります。何らかの事情によって、証券会社が取引を注意するようにと警告を行う株式が取引注意銘柄です。これは必ずしもマイナスの意味合いとは限りませんが、基本的には避けた方が無難となっています。まず、最も問題があるのは上場廃止などの措置が取られる株式であり、これは安値であっても売るしかありません。
他に一時的な売買停止に陥ってしまうこともあり、このような場合にも取引注意銘柄と認定されます。逆に、悪い意味ではない場合の例としては株の分割などが行われるケースが挙げられ、これは基本的には良いことです。株の分割が行われると時価総額はそのままで投資家が買い求めやすくなりますので、買いが集まるケースも珍しくはありません。しかし、システムが大きく変わることには違いありませんので、証券会社によっては取引注意銘柄に認定される可能性があります。これは必ずしも良い意味とは限りませんが、株の売買単位が変更される時にも取引注意銘柄に指定される可能性が高めです。
他に上場している会社が合併してしまう、別の会社に併合されるといったケースでも取引注意銘柄が使われます。いずれのケースでも、会社もしくは発行している株式に大きな変更が発生しており、そのような場合に証券会社から注意喚起が行われると考えて問題ありません。株の分割などは良い意味を持つものの、取引注意銘柄に指定された場合はその後の株価に大きな影響が出るのが普通です。
上場廃止のような大きな問題のある株式は勿論のこと、そうでない株式でも一気に株価が下落してしまう可能性があります。取引注意銘柄に対しては様子見を行う投資家の方も多いので、売買が再開された場合に出来高が伸びないケースも珍しくはありません。また、空売りや空買いが加熱している株の場合は、証券取引所の方で信用残を毎日公開するケースもあります。この余波で空買いや空売りが出来なくなってしまうケースもあり、これも広義的には取引注意銘柄の一種と考えて良いでしょう。こちらは株価が値下がりするケースが非常に多いので、特に動向に気を使わなければいけません。証券会社のホームページで注意が必要な理由を知ることが出来ますので、チェックが必要となっています。