株価が上昇しそうなものを見つけて買う、これが株式投資の基本です。しかし、必ずしもそのような銘柄が見つかるとは限らず、逆に株価が大きく値下がりしているものが目立つ局面もあります。株式の基本は現物買いですから、値下がりしている株は基本的には役に立ちませんが、空売りを仕掛けることで儲けを出すことも可能です。空売りは証券会社に現金などの担保を預けて株を借り、それを売却する注文方法となっています。仮に100円の株があったとして、1000株を売却すれば10万円の値段が付きますが、この100円の株が50円まで値下がりすれば5万円で1000株を買い戻すことが可能です。
最初に借りた株は借り物ですから必ず買い戻さなければいけませんが、売却した時の価格より下落していれば差額を儲けられます。株価が下落傾向でも利益を挙げられるのがメリットですが、一方で負債を背負う可能性があるなどデメリットも多い手法です。株は借り物なので、仮に値下がりしない場合でも買い戻さなければならず、場合によっては大損を記録してしまうことも珍しくはありません。特に、株価が下がるどころか逆に高騰してしまうケースでは損失が一気に膨らんでしまう可能性もあります。また、全ての銘柄で空売りを仕掛けられるわけではないので、利用が可能かは必ず把握しておかなければいけません。
この空売りを行う場合には市場に売り注文が一気に発生するので、その影響で大きく値下がりするケースも多くあります。空売り規制は急激な下落を防ぐ意味合いで作られている制度であり、これに引っかかると取引が出来なくなってしまい、利益を生み出すチャンスを逃してしまう可能性も十分にあるでしょう。まず、規制には条件があり、株価がその日の基準の10%より値下がりしたならば規制が開始されます。規制対象となっているのは51単元以上の空売りなので、100株単位で購入が出来る場合には5100株からが規制対象です。
株価、そして51単元以上の条件を満たしている場合は直近公表価格以下で空売りを仕掛けることは出来ません。直近公表価格は市場で付いた価格のことであり、仮に1000円とするならば1000円以下で注文を出せなくなります。問題なのは直近公表価格以下なので、1000円の場合は1001円以上ならば注文を出せますし、51単元に満たないならばそもそも規制に引っかかりません。この辺りの条件は非常に複雑なので、どのような場合に取引が出来ないかを把握しておく必要があります。